ESG評価基準は、企業の環境（Environmental）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の3つの側面における取り組みを評価する国際的な枠組みです。これらの基準は、投資家やステークホルダーが企業の持続可能性や長期的な価値創造能力を判断する上で重要な指標となっており、近年、企業の非財務情報開示の重要性が高まる中で、ますます重要な位置づけとなっています。
環境（E）の評価項目には、温室効果ガス排出量の削減、再生可能エネルギーの活用、廃棄物管理、水資源の効率的利用、生物多様性の保全などが含まれます。特に気候変動対策においては、サイエンスベースドターゲット（SBT）の設定や、Scope 1・2・3にわたる排出量の把握と削減目標の設定が重要な評価要素となっています。社会（S）の側面では、従業員の人権保護や労働環境の整備、ダイバーシティとインクルージョンの推進、サプライチェーンにおける人権デューデリジェンス、地域社会への貢献などが評価されます。ガバナンス（G）については、取締役会の構成と独立性、リスク管理体制、コンプライアンス体制、情報開示の透明性、腐敗防止対策などが評価対象となります。
主要なESG評価基準としては、GRIスタンダード、TCFD提言、ISSB/IFRS持続可能性開示基準、CDP、MSCI ESG Ratingsなどがあります。GRIスタンダードは最も広く採用されている持続可能性報告基準であり、企業の活動が社会や環境に与える影響（インパクトマテリアリティ）を重視しています。TCFD提言は気候関連の財務情報開示の枠組みを提供し、現在はISSBのIFRS S2に統合されています。ISSBは投資家向けの財務的に重要な持続可能性情報開示のグローバル基盤を提供し、CDPは環境情報開示を専門とする評価システムです。MSCI ESG Ratingsは投資家向けの格付けシステムとして広く利用されています。
これらの評価基準は相互に連携しつつ発展しており、企業にとっては複数の基準に対応した統合的な開示体制の構築が求められています。特に、2024年以降、EUのCSRDや各国の規制強化により、ESG情報開示は企業にとますます重要な経営課題となっています。