日本標準商品分類 | 構造化リストの一覧まとめ

コード	スラッグ	名称	概要
1	crude-materials-and-energy-sources	粗原料及びエネルギー源	鉱物、動植物原料、電力・ガスなどの一次産品を分類する大分類です。
2	processed-basic-materials-and-intermediate-products	加工基礎材及び中間製品	金属材料、化学製品、繊維製品などの加工された中間財を分類する大分類です。
3	production-equipment-and-energy-machinery	生産用設備機器及びエネルギー機器	産業用機械、工作機械、建設機械などの生産設備を分類する大分類です。
4	transport-equipment	輸送用機器	自動車、鉄道車両、船舶、航空機などの輸送手段を分類する大分類です。
5	information-and-communication-equipment	情報通信機器	コンピュータ、通信装置、電子部品などの情報通信関連機器を分類する大分類です。
6	other-machinery	その他の機器	事務用機器、医療機器、光学機器などの各種機器を分類する大分類です。
7	food-beverages-and-tobacco	食料品、飲料及び製造たばこ	農産食品、畜産食品、水産食品、飲料、たばこなどの食品類を分類する大分類です。
8	living-and-cultural-goods	生活・文化用品	衣料品、家具、化粧品、文房具などの日用品・文化用品を分類する大分類です。
9	scrap-and-waste	スクラップ及びウェイスト	金属スクラップ、廃棄物、再生資源などを分類する大分類です。
0	unclassifiable-commodities	分類不能の商品	他のいずれの分類にも該当しない商品を分類する大分類です。

日本標準商品分類（JSCC: Japan Standard Commodity Classification）は、総務省が設定した統計基準であり、統計を商品別に表示する場合の標準分類体系として機能しています。この分類は、市場において取引され、かつ移動できるすべての価値ある有体的商品（電力、ガス及び用水を含む）を対象とし、サービス、土地、家屋、有価証券、地下にある資源等は含まれません。昭和25年3月に設定されて以来、産業構造の変化や技術革新に対応して5回の改定が行われ、現行版は平成2年6月に改定された第5回改定版です。

日本標準商品分類の構造は、大分類（10項目）、中分類（97項目）、小分類（678項目）、細分類（3,634項目）、細々分類（11,400項目）以下の階層から成り立っています。大分類は「粗原料及びエネルギー源」「加工基礎材及び中間製品」「生産用設備機器及びエネルギー機器」「輸送用機器」「情報通信機器」「その他の機器」「食料品、飲料及び製造たばこ」「生活・文化用品」「スクラップ及びウェイスト」「分類不能の商品」の10区分で構成されています。この体系的な分類により、商品の種類や特性を統一的に把握することが可能となり、異なる統計調査間での比較可能性が確保されています。

この分類体系の主要な活用場面として、経済統計の作成・表示があります。生産統計、流通統計、貿易統計などにおいて商品別のデータを整理・分析する際の基準として用いられ、産業連関表の作成にも重要な役割を果たしています。また、国際比較を行う際にも、各国の商品分類との対応関係を明確にするための基礎となっています。行政機関や研究機関が経済分析を行う際には、この標準分類に基づいてデータを整理することで、一貫性のある分析が可能となります。

日本標準商品分類の特徴として、商品の類似性に基づく分類原則があります。基本的には商品の用途、機能、材料、製法などの基準を用いて類似商品を集約し、「商品群」として表示しています。複合機能商品の分類については、その主たる機能に基づいて判定され、困難な場合は最も大きなウェイトを占める機能に基づいて判定されます。また、用語は原則として日本工業規格（JIS）、日本農林規格（JAS）、学術用語等によることとし、外来語を使用するときは社会的に定着したものを採用しています。

なお、日本標準商品分類は統計の結果を表示するための分類であり、個々の商品を認定するためのものではありません。したがって、補助金等の申請時に必要となる商品の特定などについては、当該業務を所管する機関に問い合わせる必要があります。統計基準としての本分類は、経済活動の実態を正確に把握し、政策立案の基礎資料を提供するという重要な役割を担っています。