概要

JIS(日本産業規格)番号

JIS(Japanese Industrial Standards、日本産業規格)は、経済産業省の設置審議会である日本産業標準調査会(JISC)が制定・管理する日本の国家規格です。産業標準化法に基づき、産業製品・鉱物製品、データ、サービス、マネジメントシステムなどを対象としています。AからZまでのアルファベット1文字で分野を示し、4桁または5桁の数字で具体的な規格を識別する体系となっています。

日本産業規格 JIS 標準化 産業規格 日本規格協会 経済産業省 品質管理
コード スラッグ 名称 概要 examples
A civil-engineering-architecture 土木および建築 土木工学および建築に関する規格分野です。 JIS A 0001, JIS A 5308
B mechanical-engineering 機械工学 機械工学および一般機械に関する規格分野です。 JIS B 0601, JIS B 1181
C electronic-electrical 電子機器および電気機械 電子機器および電気機械に関する規格分野です。 JIS C 1010, JIS C 8303
D automotive 自動車 自動車に関する規格分野です。 JIS D 0203, JIS D 1601
E railway 鉄道 鉄道に関する規格分野です。 JIS E 1101, JIS E 4206
F shipbuilding 船舶 船舶に関する規格分野です。 JIS F 0201, JIS F 2025
G ferrous-materials 鉄鋼 鉄鋼材料および冶金に関する規格分野です。 JIS G 3101, JIS G 4303
H nonferrous-materials 非鉄金属 非鉄金属材料および冶金に関する規格分野です。 JIS H 4000, JIS H 5302
K chemical 化学 化学工業に関する規格分野です。 JIS K 0050, JIS K 6741
L textile 繊維 繊維工学に関する規格分野です。 JIS L 0801, JIS L 1902
M mining 鉱山 鉱山に関する規格分野です。 JIS M 0101
P pulp-paper パルプ及び紙 パルプおよび紙に関する規格分野です。 JIS P 0138, JIS P 3801
Q management-system 管理システム マネジメントシステムに関する規格分野です。 JIS Q 9001, JIS Q 14001
R ceramics 窯業 セラミックスに関する規格分野です。 JIS R 1601, JIS R 3101
S domestic-wares 日用品 家庭用品および日用品に関する規格分野です。 JIS S 2011, JIS S 2053
T medical-safety 医療安全用具 医療機器および安全器具に関する規格分野です。 JIS T 0101, JIS T 8101
W aviation 航空 航空機および航空に関する規格分野です。 JIS W 0101
X information-processing 情報処理 情報処理および情報技術に関する規格分野です。 JIS X 0208, JIS X 0510
Y service サービス サービス業に関する規格分野です。 JIS Y 9001
Z miscellaneous その他(雑項) その他の規格分野(雑項)です。 JIS Z 8301, JIS Z 8210

JIS(Japanese Industrial Standards、日本産業規格)は、経済産業省の設置審議会である日本産業標準調査会(JISC)が制定・管理する日本の国家規格です。産業標準化法に基づき、産業製品・鉱物製品、データ、サービス、マネジメントシステムなどを対象としており、製品の品質、安全性、互換性を確保するための重要な基準となっています。

JIS番号の体系は、アルファベット1文字で分野を示し、4桁または5桁の数字で具体的な規格を識別する構成となっています。例えば「JIS G 3101」の場合、Gは鉄鋼分野、3101は一般構造用圧延鋼材の規格番号を示します。この分類体系により、20の分野にわたる約1万種類以上の規格が体系的に整理されています。

主な分野としては、A(土木・建築)、B(機械)、C(電気・電子)、D(自動車)、G(鉄鋼)、K(化学)、Q(管理システム)、X(情報処理)、Z(その他)などがあります。特に品質管理の国際規格ISO 9001に対応するJIS Q 9001や、QRコード規格のJIS X 0510、案内用図記号のJIS Z 8210などは、広く知られた規格の例です。JIS規格の閲覧はJISCのデータベースで無料で可能であり、規格票の購入は日本規格協会(JSA)で行うことができます。