日本の道路は、主に「道路法」に基づいて管理主体や役割によって分類されています。最も上位に位置するのが「高速自動車国道」で、全国的な自動車交通網の根幹を成しています。これに次ぐのが「一般国道」で、主要都市を結ぶ広域的な幹線道路としての役割を果たします。地域内では「都道府県道」が地方的な幹線道路網を形成し、住民生活に密着した「市町村道」が最も細かいネットワークを構成しています。
また、道路の設計や建設の基準となる「道路構造令」では、道路の規模や存する地域によって第1種から第4種に区分されています。第1種・第2種は高速自動車国道や自動車専用道路を対象とし、第3種・第4種はそれ以外の一般道路を対象とします。さらに、それぞれの種は、地方部か都市部か、平地か山地か、そして計画交通量に応じて細かく級分けされ、車線数や幅員などの規格が決定されます。
機能面や通行規制の観点からは、「自動車専用道路」と「一般道路」という分類も重要です。自動車専用道路は、高速自動車国道や都市高速道路などが該当し、歩行者や自転車の通行が禁止され、出入りがインターチェンジに限られるなど、高度な交通機能を持っています。一方、一般道路は多様な交通主体が利用する道路であり、生活道路としての側面も強く持っています。このように、日本の道路は法制度、構造基準、利用形態など、複数の切り口で分類され、それぞれの役割に応じた整備・管理が行われています。