貧困は、人々の生活と社会全体に深く根ざした複雑な問題です。しかし、貧困を理解するためには、それが単一の状態ではなく、様々な類型に分類されることを認識することが重要です。主な貧困の種類には、絶対的貧困、相対的貧困、多次元的貧困のほか、状況的貧困や世代間貧困などがあります。それぞれの類型は異なる定義と測定方法を持ち、異なる地域や文脈で問題となっています。
絶対的貧困は、生存に必要な最低限の生活水準が満たされていない状態を指し、世界銀行の国際貧困ライン（2025年現在は1日3.00ドル）を基準として測定されます。これは主に途上国で問題となり、飢餓や住居なし、医療アクセス不可など、生存そのものが脅かされる深刻な状態を示します。一方、相対的貧困は社会内での相対的な経済的位置づけに基づき、先進国で主に使用されます。OECD基準では等価可処分所得が中央値の50%未満の状態と定義され、日本では2021年に15.7%の相対的貧困率が報告されています。
多次元的貧困は、所得だけでなく健康、教育、生活環境などの複合的な要素を含む概念です。UNDPとOPHIが開発した多次元的貧困指数（MPI）は、栄養状態、児童死亡率、就学年数、学校出席率、調理燃料、衛生設備、飲料水、電気、住居、資産の10指標から構成されます。2025年の報告では、世界に11億人（18.3%）の多次元的貧困人口が存在し、そのうち51%が子どもであることが明らかになりました。特に注目すべきは、多次元的貧困にある人々の83.5%が農村地域に居住していることです。
その他の貧困の類型として、状況的貧困、世代間貧困、慢性的貧困、都市貧困、農村貧困、ワーキングプアなどがあります。状況的貧困は失業や離婚、自然災害などの特定の出来事によって一時的に生じるもので、回復力が高い傾向があります。一方、世代間貧困は2世代以上にわたって続く貧困の連鎖であり、構造的な障壁を打破するための包括的な介入が必要です。ワーキングプアは働きながらも貧困状態にある状態で、日本では特に非正規雇用の増加とともに社会問題となっています。これらの類型を理解することは、効果的な貧困対策を立案する上で不可欠です。